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環境に配慮したソフトウエア

富士ゼロックスでは、人類最大の課題である地球温暖化防止に商品を通して取り組んでいます。

ソフトウエア商品においても、商品企画段階から環境負荷低減を目指して商品化し、一定値以上の環境負荷低減効果が見込まれることが確認できたソフトウエアを「環境配慮型ソフトウエア」と定め、このようなソフトウエアをお客様にお使いいただくことにより持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。

  • この活動は、東京大学大学院/木村文彦教授の監修のもとに行なっています。

「環境配慮型ソフトウエア」の配慮ポイント

  1. 環境負荷低減の新たな機能・工夫
  2. お客様使用時の環境負荷低減効果
  3. お客様へ提供するメディア、印刷物、梱包材などへの環境配慮
  4. 商品化担当組織の環境改善活動への取り組み

「環境配慮型ソフトウエア」の配慮ポイント 図解

ソフトウエアによる環境負荷低減の考え方

  • ソフトウエアの導入により、導入前に比べて環境負荷(CO2)が増える部分と減る部分を共に評価し、総合的な低減効果を評価します。この低減効果が20%以上見込めることを条件としています。
    • 例:インターネットを利用して文書を送付したり共有すると、用紙使用や輸送が削減され環境負荷が低減されますが、このために新たな設備や電力が必要になり環境負荷が増加することが考えられます。
  • ソフトウエア導入前後のモデルについて、次の8つの環境側面の増減を評価します。

「環境配慮型ソフトウエア」の配慮ポイント 図解

8つの環境側面の意味
  • 物の使用 ― 情報用紙、CD-ROMなど
  • 物の移動 ― トラック輸送・宅配便輸送など
  • 保管(倉庫)スペースの利用 ― 図面・書類保管、機器保管スペースなど
  • オフィススペースの利用 ― 図面・書類置き場、機器設置スペースなど
  • 人の移動 ― 公共機関利用、自家用車利用など
  • 機器の使用 ― PC、プリンター、サーバーなど
  • 電力の使用 ― PC、プリンター、サーバーなどの消費電力
  • ネットワークサービスの利用 ― 外部IDCとのデータ通信量など

ソフトウエアの導入による環境負荷低減効果の評価は、 平成17年度の経済産業省委託事業として日本環境効率フォーラムで作成した「ICTの環境効率評価ガイドライン  [外部サイト]」‘06.3 に基づいて行ないます。「ICTの環境効率評価ガイドライン」はICTシステムの環境負荷評価方法をLCA(life cycle accesment)に基づいて示してあり、公共交通機関の利用削減による環境負荷低減効果(みなしの効果)等も評価しています。

環境改善活動への取り組み

商品化担当組織は、ISO14001EMSへの取り組みに加え、富士ゼロックスで作成した「ソフトウエア環境配慮商品化ガイドライン」に沿って、商品化の各フェーズごとに39項目の環境配慮項目を評価します。

環境配慮39項目(ソフトウエア商品対象のエコデザイン項目)
  • 商品化体制に関する環境配慮項目 (5項目)
    EMS活動状況の確認や商品教育の方法、委託先の選定方法など、商品化体制に関する環境配慮チェック項目
  • 開発工程での環境配慮項目 (6項目)
    ソフトウエアの開発手法や環境目標の設定、環境側面の抽出など、開発工程での環境配慮チェック項目
  • 検証工程での環境配慮項目 (3項目)
    検証環境に関する配慮項目や検証の効率化など、検証工程における環境配慮チェック項目
  • 商品仕様に関する環境配慮項目 (21項目)
    稼動時間の短縮化や長寿命化、操作性向上に関する配慮など、商品の仕様に関する環境配慮チェック項目
  • 提供物に関する環境配慮項目 (4項目)
    商品提供物の提供方法やマニュアルの記載内容、配送方法など提供物に関する環境配慮チェック項目

富士ゼロックスの「環境に配慮したソフトウエア」は、学会などで発表しております。

  1. 当社製ソフトウエア導入時の環境負荷低減効果の評価方法について、2007年3月開催の「第2回日本LCA学会研究発表会」で報告しました。
  2. 当社で作成したソフトウエア商品向けのエコデザインガイドの作成とその活用について、2006年12月のEco Design 2006 Asia Pasific Symposiumで発表しました。
  3. 指導をお願いしている東大・木村研究室が、2002年12月のエコデザイン2002ジャパンシンポジウムで発表した環境配慮型ソフトウエアの基本概念の論文です。
  • なお、ご案内したリンク先については、予告なしに変更される場合があります。

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富士ゼロックスの環境配慮型ソフトウエア

商品名 商品概要 主な環境負荷
低減機能
CO2低減効果
(予測)
添付書類、包装材、メディアなどへの環境配慮 環境改善への
取り組み
Apeos PEMaster 内部統制視点からの業務品質の向上、および、文書化作業から評価までの内部統制業務の生産性向上に役立つ内部統制プロジェクト支援ソフトウエア ・人の移動や物の移動を削減できる内部統制文書管理、検索・閲覧機能
・文書保管スペースや紙文書の使用を削減できる内部統制文書作成支援機能
など
−75%
(人の移動とオフィススペースの削減など)
・添付書類や包装材に再生紙を使用
・CDケースに再生紙を使用した紙製ケースを使用
など
・EMS取り組み中
・「ソフトウエア商品化ガイドライン」に沿った活動実施
ArcEPS 製造業で、図面を格納しているDataBaseサーバーからきめ細かな設定に応じた一括出図などが行なえるソフトウエア ・環境負荷レベルによるプリンター選択機能
・電子配信機能
など
−25%
(用紙使用量の削減など)
=標準モデル
・添付書類などに環境バランス用紙「FR」を、包装材には再生紙を使用
・CDケースに再生紙を使用した紙製ケースを使用
など
・EMS取り組み中
・「ソフトウエア商品化ガイドライン」に沿った活動実施
ArcSuite Engineering 大量の図面&文書の入力から管理、検索、出力までWebベースで統合管理し、エンジニアリング環境での情報の循環を支援する文書管理・活用ソフトウエア ・文書保管スペースや紙文書の使用を削減できるドキュメントスペース機能
・紙文書の使用や人の移動が削減できるコラボスペースやドキュメントレビューオプション機能
など
-54%
(オフィススペースや用紙使用量の削減など)
=新規ユーザーモデル
・添付書類や包装材に再生紙を使用
・CD/DVDケースに再生紙を使用した紙製ケースを使用
など
・EMS取り組み中
・「ソフトウエア商品化ガイドライン」に沿った活動実施
ArcSuite Office オフィスにおける大量の文書を部門レベルから全社レベルまで収集・管理し、必要なドキュメントを必要な時に必要な人が捜し出すことができるOn Demand Document Serviceを支援する文書管理・活用ソフトウエア ・文書保管スペースや紙文書の使用を削減できるドキュメントスペース機能
・紙文書の使用や人の移動が削減できるコラボスペースやドキュメントレビューオプション機能
など
-60%
(オフィススペースや用紙使用量の削減など)
・添付書類や包装材に再生紙を使用
・CD/DVDケースに再生紙を使用した紙製ケースを使用
など
・EMS取り組み中
・「ソフトウエア商品化ガイドライン」に沿った活動実施
ArcWizShare ドキュメントの検索、閲覧、ダウンロード、登録、削除などが行なえるWebベースの文書管理・活用ソフトウエア ・ApeosWare Flow Service連携などのオフィススペースや用紙使用量削減機能
・電子文書の有効期限管理などのディスク容量削減機能
など
−79%
(オフィススペースと用紙使用量の削減など)
=文書・情報共有モデル
・添付書類などに環境バランス用紙「FR」を、包装材には再生紙を使用
・CDケースに再生紙を使用した紙製ケースを使用
など
・EMS取り組み中
・「ソフトウエア商品化ガイドライン」に沿った活動実施
DocuWorks 各種アプリケーションで作成した電子文書や、スキャナーで取り込んだ紙文書を、同じウインドウ内で一元管理し、編集や検索することができるドキュメント・ハンドリング・ソフトウエア ・紙文書の電子変換機能
・印刷時の無駄紙削減機能
など
-37%
(用紙使用量の削減など)
・添付書類や包装材に再生紙を使用 ・EMS取り組み中
・「ソフトウエア商品化ガイドライン」に沿った活動実施

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