編集方針・編集方針

富士ゼロックスおよび関連会社は、持続可能な社会の構築に貢献するため、地球環境問題や社会問題を視野に入れて事業活動を行なっています。また、富士ゼロックスは社会から何を期待されているのかを常に視野に入れその期待に応えられるよう挑戦を続けています。

2008年版のレポートでは、冊子とウェブの位置付けを再検討しました。冊子版では読みやすさを重視し、富士ゼロックスの考え方や、重要だと考えている課題についてハイライトやコラムで報告。ウェブ版では網羅性を重視し、持続可能な社会のために富士ゼロックスが取り組まなければならない課題について、「方針」「体制」「2007年度の実績」「今後の方向性」という構成で、冊子版で取り上げきれないものを広く取り上げています。また、CSRの取り組みの進捗状況をわかりやすくするため、ステークホルダーごとに指標を掲載しています。

• GRI^※「サステナビリティレポーティングガイドライン2006」
  　 アプリケーション・レベル：自己宣言B
• 環境省「環境報告ガイドライン（2007年版）」
• 経済同友会「第15回企業白書」にある企業評価基準

富士ゼロックスおよび関連会社の環境負荷データは、環境会計の集計範囲である国内事業所および海外生産拠点を対象としています。データや報告事項の対象範囲は、当社会計年度である2007年4月から2008年3月までを原則としています。ただし、一部の報告については2008年4月以降について触れているものもあります。

富士ゼロックスの活動についてNPO法人サステナビリティ日本フォーラム代表理事の後藤敏彦氏から第三者意見をいただきました。
ご意見の内容は「第三者意見」に掲載してあります。

2009年7月

CSR部：Webでのお問い合わせ