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富士ゼロックスといえばコピー機や複合機、ソフトウェアを扱っている会社、というイメージがあるかもしれません。ですが、Apeos は機械やソフトウェア単独で実現できる環境ではありません。
いま、企業経営にとって重要な課題は、単なる効率化、省力化、コスト削減といったレベルにとどまらず、経営資源と「知」を相乗的に利用し経営成果を高める環境づくりであると言われています。(富士ゼロックスでは、このような環境を知的フィールドと呼んでいます)
この環境を構築するために私たちが着目したのが、システム上で電子データと組み合わせて扱うことが難しい紙文書の存在です。

Apeos のサービス環境では、『電子データを取り扱う情報システムやソフトウェア』に『紙文書の出入り口としての複合機ApeosPort』を標準技術であるXMLとSOAP(プロトコル)によるWebサービスによって基幹/業務システムを簡易につなげるフレームワークであるApeos iiX*によって連携し、「紙文書と電子データをシームレスに扱うことができるサービス環境」を構築することで、お客様にとっての知的フィールドの創造を柔軟に支援します。
*Apeos Internet integration framework based on XML
例えば営業・販売の方なら、営業支援システムとして、管理部の方なら財務会計処理や申請業務でと、企業の中の色々な人が、様々な用途でApeosを利用できます。特に経営者レベルでは、的確な意志決定を迅速に行っていくために、Apeosが作り出す電子データと紙文書を統合的に扱える場の役割が、とても重要なものとなっています。
Apeosには、導入の仕方によって色々な大きさ、使われ方があります。
例えば、Apeosを文書管理システムとして一つの事業部で導入した場合は、そこに所属する人たちが、文書管理や情報共有のシステムとして活用できます。また、受発注システム、電子決済や承認システムとして使う場合は、基幹業務システムにある情報と紙文書の情報を結びつけ、管理・運用できる場となり、企業のあらゆるところで、経営者から従業員、広くは関連会社やサプライヤー、バイヤーにいたるまで、ビジネスにかかわる多くの人が活用できます。
Apeos iiXフレームワークの 開発により、文書管理システムや基幹/業務システムなどの情報システムと、複合機を容易に連携することが可能となりました。これによ り、複合機による紙文書のスキャン → 電子データ化という機能が「紙文書の出入口」となり、これまでは困難であった『紙文書と電子データをシームレスに取り扱えるサービス環境』の構築が可能と なったのです。

例えば、複合機ApeosPortとDocuShare(データベース・ソフトウェア)をApeos iiXで連携する「DocuShare連携ソリュー ション」なら、これまではPCからの操作が必須となっていた、「複合機でスキャンした紙文書のサーバー保存」や「サーバー上の電子データの検索、閲覧、出力」がApeosPortの大型パネルから直接作業することが可能となり、Non PCの環境も含めた、企業の情報共有を加速します。
文書管理システムや基幹/業務システムなどの『情報システムやソフトウェア』、紙文書の出入口となる『複合機ApeosPort』、そして、それらの連携を可能にする技術『Apeos iiX』が、Apeosの導入に欠かせない重要な要素となります。Apeosの導入に際しては、これらの要素をお客様の環境やニーズに沿って組み合わせ、最適なプランをご提案をさせていただきます。

すでに情報システムやApeosPortを導入している企業様なら、足りないものを補うことでApeosの情報環境をすばやく、低コストで導入することが可能です。( 詳しくはこちらをご覧ください)
*Apeos iiXは、標準技術であるXMLとSOAP(プロトコル)によるWebサービスによって基幹/業務システムを簡易につなげるフレームワークです。( 詳しくはこちらをご覧ください)
Apeosの導入にあたっては、富士ゼロックスのスタッフがお客様の環境やニーズに合わせてコンサルティングを行い、最適なソフトウェア、ハードウエア、運用ルールの組み合わせを右図のようなステップでご提案させて頂きます。
Apeosのサービス環境は、企業全体で使用する大規模な業務システムとして、あるいはグループで使用する小規模な業務システムとして、様々な大きさ、形態での導入が可能ですので、お客様の目的にあったプランを選択いただけます。
また、Apeosは『Apeos iiXフレームワーク』の開発によって、新機能追加やシステム拡張時に発生する開発コスト・開発期間などを圧縮、TCOの削減が可能な設計となっています。
これにより実際の運用フェイズにおいて、よりお客様の目的に沿ったサービス環境へと柔軟に発展させることが可能となっています。