お客様導入事例 日本電波工業株式会社様

オフィス統合のタイミングで無線LANを導入。「Aruba Mobility Controller」で実現する新ワークスタイル！

水晶デバイスメーカーとして有名な日本電波工業株式会社が、本社機能と営業部門を統合し、オフィスを移転したのは2006年のことだ。常に新しいことにチャレンジする社風の同社では、ワークスタイルの革新を模索していた。業務の効率化を目的に、社内のどこにいても自由にネットワークを利用できる環境を実現したい。Aruba無線LANソリューションにより実現した理想のオフィス環境の導入過程を検証する。

*2006年8月時点の情報です。

導入の背景：より効率的なワークスタイルを目指した新オフィス

新しいワークスタイル実現への模索

日本電波工業株式会社は、国内／海外に多数の開発・営業拠点を展開するデバイスメーカーだ。以前は複数の拠点に分かれていた営業・営業支援部門と本社を新オフィスに移転・統合し、業務の効率化を目指すというプロジェクトが浮上したのは、2005年のことだ。オフィスの統合にあたり、各部門ごとの業務内容が精査された。その結果を踏まえて、新しいワークスタイル実現への模索が始まったという。特に、営業部門のスタッフからは“社内のどこにいても仕事ができる”ネットワーク環境が強く求められた。

同社システム管理課係長の佐々木氏は、「顧客ニーズに素早く応えるには、お客様との間のホットラインを常時確保する必要があります。当社の場合、連絡はメールでなされることが多いため、いつでもどこでもメールが見られる環境を作ることが求められました」と同社ならではの事情を説明する。また、同社総務課長の大沢氏は「仕事の流れに合わせて、フレキシブルに業務形態を変えることができるスタイルが求められたのです」と補足する。

選択肢は無線LAN、しかもArubaしかない

こうした背景のもと、機動的で、効率的なワークスタイルを具体化するものとして浮上したのが、無線LANだ。「事実上、他に選択肢はないと考えていました（佐々木氏）」。実は同社では、2004年末から、開発拠点である狭山事業所（埼玉県）に無線LANを導入している。「狭山に導入したのは、Aruba社の無線LANシステムです。選択の際にはいろいろなものを候補として検討したのですが、開発拠点という重要なデータを扱う場所で使うにはやはりセキュリティが重要です。そのセキュリティ機能の充実度などで最終的にはArubaを選びました（佐々木氏）」。同社では、狭山事業所に導入したAruba無線LANシステムには満足していたという。そのため、今回の本社に導入する無線LANについても、当然のようにArubaが選ばれた。

導入への取り組み：導入作業は短期間で終了

無線LANのコンセプトとヒント

もちろん、“既に使っているから”ということだけが導入の理由ではない。「本社事務所への導入の前に、富士ゼロックスの六本木オフィスを訪れたことがあります。そこでは、Aruba無線LAN環境を全面的に導入し、社員の皆さんが自由な場所で業務を遂行するオープンなオフィスを実現している姿を拝見しました。そのときに 我々の志向するワークスタイルも、Arubaの技術によって実現できると、強く感じたのです（大沢氏）」。こうして、新オフィスに導入する無線LANの設計と構築作業が始まった。

サイトサーベイによる検証

2005年の冬に行われた実際の導入作業では、「Aruba Mobility Controller」が標準搭載する「サイトサーベイツール」が活用された。オフィスのどの位置にアクセスポイントを配置すれば最適の電波状態になるのかを検証し、実際の配置に役立てた。最終的には、「Aruba 2400 Mobility Controller」と各フロアに10台ずつのアクセスポイントを配置した。また、ユーザー承認にはWeb認証を採用した。

すでに狭山事業所に導入していた経験から、導入作業は比較的容易だったという。「使い勝手は分かっていましたし、導入を担当する富士ゼロックス埼玉の技術力の高さも理解していたので、何も不安はありませんでした」と、システム管理課主任の西坂氏は振り返る。社員の動線や打ち合わせ場所の検討、アクセスポイントの位置など、事前に周到な計画を練っていたこともあって、導入作業自体は短期間で完了した。

導入効果：ワークスタイルへのインパクト

反響の大きさに拡充を予定

2006年1月。オフィスの統合完了に伴い、無線LANが本格的な稼働を開始した。当初は”初めての無線LAN”ということもあって、利用の希望者数は少なかったという。中には、無線LANのセキュリティ面や速度を心配する社員もいた。しかし、実際に無線LANを導入・利用した他の社員の様子を見て、有線からの切り替えを希望する社員が急増したという。「現在では130台のノートPCが無線LANの端末として登録してあります。希望者はまだまだいますので、さらに無線LANユーザーの数は増えていくと予想しています。実際に使っている様子を間近でみて、無線LANの便利さがわかってもらえたのでしょうね」と、佐々木氏は現状を分析する。

無線LANがスタンダードへ

同社では、さらに無線LANのユーザー数を増やし、最終的には200台程度のPCを対象にするつもりだという。では、ユーザーはどこに魅力を感じるのか。「お客様からの連絡がいつ入るかわからないので、会議の合間にもノートPCでメールをチェックしますが、以前は同時に接続できる端末数に限りがある有線LANだったため、LANケーブルの奪い合いが起こっていました（笑）。無線LANにしてからは、そういう意味でのネットワーク争奪戦はなくなり、安心して会議に専念できるようになりました（大沢氏）」。同社のようにPCなしでは仕事にならないというワークスタイルが今や当たり前となっている。社内のどこにいてもネットワークを利用できることが、今後のスタンダードになるだろう。

複数拠点への展開を検討

日本電波工業の無線LAN拡充計画の一つは拠点展開とローミングだ。前述の通り、同社は多数の拠点があり、複数拠点間を移動しながら仕事をしている社員もいる。そうした社員にとって、「どのオフィスでも、面倒な設定なしでアクセスできるネットワークが重要になっているのです（佐々木氏）」という。今回は、本社内において“オフィスのどこにいても使えるネットワーク”を実現した。これをさらに推し進め、「どの拠点でも、同じように使えるネットワークを作り上げることが、新しいワークスタイルの確立につながると考えています」と、大沢氏は言う。時代の流れに合わせて、革新を続ける日本電波工業ではAruba無線システムの導入により、また新しい成果を上げた。同社の挑戦を、富士ゼロックス埼玉、富士ゼロックスでは今後も強力にサポートしていく。

オフィス統合・移転時にも導入が進む「Aruba」。

時代の変化を先取りし、より効率的なワークスタイルの実現を目指す日本電波工業では、オフィスの統合に向けて、無線LANを導入した。オフィスの統合、移転のタイミングで無線LANを導入する企業が増えている。LANネットワークにシームレスに統合できる「Aruba Mobity Controller」の活躍の場は今後も拡大してゆくだろう。