ソフトウェア商品の環境配慮

富士ゼロックスでは、人類最大の課題である地球温暖化防止に商品を通して取り組んでいます。

ソフトウェア商品においても、商品企画段階から商品化プロセス全体で環境配慮を行っています。環境負荷削減効果の高いソフトウェアをお客様にお使いいただくことにより持続可能な社会の実現に貢献することを目指しています。

  • 注記 この活動は、木村文彦先生(東京大学名誉教授、法政大学理工学部教授)の監修のもとに行っています。

ソフトウェア商品の環境配慮ポイント

  1. 環境負荷低減の新たな機能・工夫
  2. お客様使用時の環境負荷低減効果
  3. お客様へ提供するメディア、印刷物、こん包材などへの環境配慮
  4. 商品化担当組織の環境改善活動への取り組み

「環境配慮型ソフトウェア」の配慮ポイント 図解

ソフトウェアによる環境負荷低減の考え方

  • ソフトウェアの導入により、導入前に比べて環境負荷(CO2)が増える部分と減る部分を共に評価し、総合的な低減効果を評価します。
    例:インターネットを利用して文書を送付したり共有すると、用紙使用や輸送が削減され環境負荷が低減されますが、このために新たな設備や電力が必要になり環境負荷が増加することが考えられます。
  • ソフトウェア導入前後のモデルについて、次の8つの環境側面の増減を評価します。

「環境配慮型ソフトウェア」の配慮ポイント 図解

8つの環境側面の意味

  • 物の使用…情報用紙、CD-ROMなど
  • 物の移動…トラック輸送・宅配便輸送など
  • 保管(倉庫)スペースの利用…図面・書類保管、機器保管スペースなど
  • オフィススペースの利用…図面・書類置き場、機器設置スペースなど
  • 人の移動…公共機関利用、自家用車利用など
  • 機器の使用…PC、プリンター、サーバーなど
  • 電力の使用…PC、プリンター、サーバーなどの消費電力
  • ネットワークサービスの利用…外部IDCとのデータ通信量など

ソフトウェアの導入による環境負荷低減効果の評価は、平成17年度の経済産業省委託事業として日本環境効率フォーラムで作成した「ICTの環境効率評価ガイドライン」'06.3に基づいて行います。「ICTの環境効率評価ガイドライン」はICTシステムの環境負荷評価方法をLCA(life cycle accesment)に基づいて示してあり、公共交通機関の利用削減による環境負荷低減効果(みなしの効果)等も評価しています。

ソフトウェアの環境負荷削減効果の評価手法等に関する学会発表

  1. 当社のICTシステムの環境負荷評価方法について、2005年12月開催の「第1回日本LCA 学会研究発表会」で発表しました。
  2. 当社製ソフトウェア導入時の環境負荷低減効果の評価方法について、2007年3月開催の「第2回日本LCA学会研究発表会」で報告しました。
  3. 当社で作成したソフトウェア商品向けのエコデザインガイドの作成とその活用について、2006年12月のEco Design 2006 Asia Pacific Symposiumで発表しました。
  4. 日本の平均的なオフィスのCO2排出量試算と削減の可能性について、2008年12月開催の「エコデザイン2008ジャパンシンポジウム」で発表しました。
  • 注記 なお、ご案内したリンク先については、予告なしに変更される場合があります。

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