GRIガイドライン内容索引

下表では、GRI(Global Reporting Initiative)の「サステナビリティ・レポーティング・ガイドライン第4版」(G4)の開示要請項目と、当社Sustainability Report 2015において関連する情報を掲載しているページを対照させています。当社のサステナビリティ報告(冊子および本ウェブサイトによる開示)は、GRI(G4)の中核に準拠しています。

  1. 一般標準開示項目
  2. 特定標準開示項目

1.一般標準開示項目

戦略および分析

項目 指標 記載ページ
G4-1 組織の持続可能性の関連性と組織の持続性に取り組むための戦略に関して、組織の最高意思決定者(CEO、会長またはそれに相当する上級幹部)の声明 トップコミットメント
G4-2 主要な影響、リスクと機会 富士ゼロックスの経営の仕組み
トップコミットメント
リスクマネジメント
コーポレート・ガバナンス

組織のプロフィール

項目 指標 記載ページ
G4-3 組織の名称 事業活動について
G4-4 主要なブランド、製品およびサービス 事業活動について
G4-5 組織の本社の所在地 事業活動について
G4-6 組織が事業展開している国の数、および組織が重要な事業所を有している国、報告書中に掲載している持続可能性のテーマに特に関連のある国の名称 事業活動について
G4-7 組織の所有形態や法人格の形態 株主・投資家とのかかわり
事業活動について
G4-8 参入市場(地理的内訳、参入セクター、顧客および受益者の種類を含む) 事業活動について
G4-9 組織の規模(次の項目を含む)
  • 総従業員数
  • 総事業所数
  • 純売上高(民間組織について)、純収入(公的組織について)
  • 株主資本および負債の内訳を示した総資本(民間組織について)
  • 提供する製品、サービスの量
株主・投資家とのかかわり
事業活動について
G4-10
  1. 雇用契約別および男女別の総従業員数
  2. 雇用の種類別、男女別の総正社員数
  3. 従業員・派遣労働者別の総労働力
  4. 地域別、男女別の総労働力
  5. 組織の作業の相当部分を担う者が、法的に自営業者と認められる労働者であるか否か、従業員や請負労働者(請負業者の従業員とその派遣労働者を含む)以外の者であるか否か
  6. 雇用者数の著しい変動(例えば観光業や農業における雇用の季節変動)
雇用・労働環境
G4-11 団体交渉協定の対象となる全従業員の比率 安定した就業への取り組み
G4-12 組織のサプライチェーン 成長を支える強い事業プロセス
富士ゼロックスの経営の仕組み
取引先への取り組み
G4-13 報告期間中に発生した、組織の規模、構造、所有形態またはサプライチェーンに関する重大な変更
  • 所在地または事業所の変更(施設の開設や閉鎖、拡張を含む)
  • 株式資本構造の変化、その他資本の形成、維持、変更手続きの実施による変化(民間組織の場合)
  • サプライヤーの所在地、サプライチェーンの構造、またはサプライヤーとの関係の変化(選択や終了を含む)
該当なし
G4-14 組織が予防的アプローチや予防原則に取り組んでいるか否か、およびその取り組み方 地球環境とのかかわり
コーポレート・ガバナンス
リスクマネジメント
倫理・コンプライアンス
G4-15 外部で作成された経済、環境、社会憲章、原則あるいはその他のイニシアティブで、組織が署名または支持したものの一覧表示 国連グローバル・コンパクトへの参画と実践
G4-16 (企業団体など)団体や国内外の提言機関で、組織が次の項目に該当する位置付けにあるものについて、会員資格の一覧表示
  • ガバナンス組織において役職を有しているもの
  • プロジェクトまたは委員会に参加しているもの
  • 通常の会員資格の義務を超える多額の資金提供を行っているもの
  • 会員資格を戦略的なものとして捉えているもの
国連グローバル・コンパクトへの参画と実践
生態系・生物多様性の保全

特定された重要なアスペクトおよびバウンダリー

項目 指標 記載ページ
G4-17
  1. 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっているすべての事業体
  2. 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっている事業体のいずれかが報告書の掲載から外れていることはないか
編集方針と価値創造に向けたプロセス
CSRに関するコミュニケーション方針
G4-18
  1. 報告書の内容および側面のバウンダリーを確定するためのプロセス
  2. 組織が「報告内容に関する原則」をどのように適用したか
編集方針と価値創造に向けたプロセス
CSRに関するコミュニケーション方針
成長を支える強い事業プロセス
富士ゼロックスの経営重点テーマ
G4-19 報告書の内容を確定するためのプロセスで特定したすべてのマテリアルな側面の一覧表示 富士ゼロックスの経営重点テーマ
G4-20 各マテリアルな側面について、組織内の側面のバウンダリーを次の通り報告
  • 当該側面が組織内でマテリアルであるか否か。
  • 当該側面が、組織内のすべての事業体(G4-17による)にとってマテリアルでない場合、次の2つの方法のどちらかを選択して報告する。
    • G4-17の一覧に含まれており、その側面がマテリアルでない事業体または事業体グループの一覧
    • G4-17の一覧に含まれており、その側面がマテリアルである事業体または事業体グループの一覧
  • 組織内の側面のバウンダリーに関して具体的な制限事項があれば報告する。
編集方針と価値創造に向けたプロセス
CSRに関するコミュニケーション方針
富士ゼロックスの経営重点テーマ
G4-21 各マテリアルな側面について、組織外の側面のバウンダリーを次の通り報告
  • 当該側面が組織外でマテリアルであるか否か。
  • 当該側面が組織外でマテリアルである場合には、当該側面がマテリアルである事業体または事業体グループ、側面がマテリアルとされる理由となった要素を特定する。また、特定した事業体で当該側面がマテリアルである地理的所在地を記述する。
  • 組織外の側面のバウンダリーに関する具体的な制限事項があれば報告する。
編集方針と価値創造に向けたプロセス
CSRに関するコミュニケーション方針
富士ゼロックスの経営重点テーマ
G4-22 過去の報告書で提供した情報を修正再記述する場合には、その影響および理由 主要なCSR指標
CSRに関するコミュニケーション方針
G4-23 スコープおよび側面のバウンダリーについて、過去の報告期間からの重要な変更 該当なし

ステークホルダー・エンゲージメント

項目 指標 記載ページ
G4-24 組織がエンゲージメントしたステークホルダー・グループの一覧 成長を支える強い事業プロセス
富士ゼロックスの経営重点テーマ
富士ゼロックスの経営の仕組み
G4-25 組織がエンゲージメントしたステークホルダーの特定および選定基準 成長を支える強い事業プロセス
富士ゼロックスの経営重点テーマ
G4-26 ステークホルダー・エンゲージメントへの組織のアプローチ方法(種類別、ステークホルダー・グループ別のエンゲージメント頻度など。エンゲージメントを特に報告書作成プロセスの一環として行ったものか否か) 富士ゼロックスの経営重点テーマ
お客様とのかかわり
従業員とのかかわり
地球環境とのかかわり
取引先とのかかわり
地域社会・将来世代とのかかわり
株主・投資家とのかかわり
G4-27 ステークホルダー・エンゲージメントにより提起された主なテーマや懸念、およびそれに対して組織がどう対応したかの報告(報告を行って対応したものを含む)、また主なテーマや懸念を提起したステークホルダー・グループ お客様とのかかわり
従業員とのかかわり
地球環境とのかかわり
取引先とのかかわり
地域社会・将来世代とのかかわり
株主・投資家とのかかわり

報告書のプロフィール

項目 指標 記載ページ
G4-28 提供情報の報告期間(会計年度、暦年など) 編集方針と価値創造に向けたプロセス
G4-29 最新の発行済報告書の日付(該当する場合) 編集方針と価値創造に向けたプロセス
G4-30 報告サイクル(年次、隔年など) 編集方針と価値創造に向けたプロセス
G4-31 報告書またはその内容に関する質問の窓口 編集後記
G4-32
  1. 組織が選択した「準拠」のオプション
  2. 選択したオプションのGRI内容索引
  3. 報告書が外部保証を受けている場合、外部保証報告書の参照情報
GRIガイドライン内容索引
G4-33
  1. 報告書の外部保証に関する組織の方針および現在の実務慣行
  2. サステナビリティ報告書に添付された保証報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲および基準
  3. 組織と保証の提供者の関係
  4. 最高ガバナンス組織や役員が、組織のサステナビリティ報告書の保証に関わっているか否か
該当なし

ガバナンス

項目 指標 記載ページ
ガバナンス
G4-34 組織のガバナンス構造(最高ガバナンス組織の委員会を含む)を報告する。経済、環境、社会影響に関する意思決定の責任を負う委員会 コーポレート・ガバナンス
G4-35 最高ガバナンス組織から役員や他の従業員へ、経済、環境、社会テーマに関して権限委譲を行うプロセス 富士ゼロックスの経営の仕組み
経営機構
G4-36 組織が、役員レベルの地位にある者を経済、環境、社会テーマの責任者として任命しているか、その地位にある者が最高ガバナンス組織の直属となっているか否か 富士ゼロックスの経営の仕組み
経営機構
G4-37 ステークホルダーと最高ガバナンス組織の間で、経済、環境、社会テーマについて協議するプロセス(協議が権限移譲されている場合は、誰に委任されているか、最高ガバナンス組織へのフィードバック・プロセスがある場合は、そのプロセス) 富士ゼロックスの経営の仕組み
富士ゼロックスの経営重点テーマ
G4-38 最高ガバナンス組織およびその委員会の構成を、次の項目別に報告
  • 執行権の有無
  • 独立性
  • ガバナンス組織における任期
  • 構成員の他の重要な役職、コミットメントの数、およびコミットメントの性質
  • ジェンダー
  • 発言権の低いグループのメンバー
  • 経済、環境、社会影響に関する能力
  • ステークホルダーの代表
経営機構
コーポレート・ガバナンス
G4-39 最高ガバナンス組織の議長が執行役員を兼ねているか否か(兼ねている場合は、組織の経営における役割と、そのような人事の理由も報告) 経営機構
役員一覧
G4-40 最高ガバナンス組織とその委員会のための指名 -選出プロセスを報告する。また最高ガバナンス組織のメンバーの指名や選出で用いられる基準を、次の事項を含めて報告
  • 多様性が考慮されているか、どのように考慮されているか
  • 独立性が考慮されているか、どのように考慮されているか
  • 経済、環境、社会テーマに関する専門知識や経験が考慮されているか、どのように考慮されているか
  • ステークホルダー(株主を含む)が関与しているか、どのように関与しているか
コーポレート・ガバナンス
G4-41 最高ガバナンス組織が、利益相反が排除され、マネジメントされていることを確実にするプロセス(ステークホルダーに対して利益相反に関する情報開示を行っているか、また最低限、次の事項を開示しているか報告する)
  • 役員会メンバーの相互就任
  • サプライヤーその他ステークホルダーとの株式の持ち合い
  • 支配株主の存在
  • 関連当事者の情報
コーポレート・ガバナンス
G4-42 経済、環境、社会影響に関わる組織の目的、価値、ミッション・ステートメント、戦略、方針、および目標、策定、承認、更新における最高ガバナンス組織と役員の役割 富士ゼロックスの経営の仕組み
G4-43 経済、環境、社会テーマに関する最高ガバナンス組織の集合的知見を発展・強化するために講じた対策 経営機構
富士ゼロックスの経営の仕組み
国連グローバル・コンパクトへの参画と実践
G4-44
  1. 最高ガバナンス組織の経済、環境、社会テーマのガバナンスに関わるパフォーマンスを評価するためのプロセス(当該評価の独立性が確保されているか否か、および評価の頻度を報告する。また当該評価が自己評価であるか否か)
  2. 最高ガバナンス組織の経済、環境、社会テーマのガバナンスに関わるパフォーマンスの評価に対応して講じた措置(メンバーの変更や組織の実務慣行の変化)
経営機構
富士ゼロックスの経営の仕組み
倫理・コンプライアンス
G4-45
  1. 経済、環境、社会影響、リスクと機会の特定、マネジメントにおける最高ガバナンス組織の役割(デューデリジェンス・プロセスの実施における最高ガバナンス組織の役割を含める)
  2. ステークホルダーとの協議が、最高ガバナンス組織による経済、環境、社会影響、リスクと機会の特定、マネジメントをサポートするために活用されているか否か
経営機構
富士ゼロックスの経営の仕組み
G4-46 組織の経済、環境、社会的テーマに関わるリスク・マネジメント・プロセスの有効性をレビューする際に最高ガバナンス組織が負う役割 リスクマネジメント
G4-47 最高ガバナンス組織が実施する経済、環境、社会影響、リスクと機会のレビューを行う頻度 富士ゼロックスの経営の仕組み
リスクマネジメント
G4-48 組織のサステナビリティ報告書の正式なレビューや承認を行い、すべてのマテリアルな側面が取り上げられていることを確認するための最高位の委員会または役職 富士ゼロックスの経営の仕組み
G4-49 最高ガバナンス組織に対して重大な懸念事項を通知するためのプロセス 富士ゼロックスの経営の仕組み
リスクマネジメント
倫理・コンプライアンス
G4-50 最高ガバナンス組織に通知された重大な懸念事項の性質と総数、およびその対応と解決のために実施した手段 リスクマネジメント
G4-54 組織の重要事業所があるそれぞれの国における最高給与受給者の年間報酬総額について、同じ国の全従業員の年間報酬総額の中央値(最高給与受給者を除く)に対する比率 公正な人事制度の設計・運用により、基本給与などの地域間格差はありません。
G4-55 組織の重要事業所があるそれぞれの国における最高給与受給者の年間報酬総額の増加率について、同じ国の全従業員の年間報酬総額の中央値(最高給与受給者を除く)の増加率に対する比率 公正な人事制度の設計・運用により、基本給与などの地域間格差はありません。
倫理と誠実性
G4-56 組織の価値、理念および行動基準 -規範(行動規範、倫理規定など) 理念・共有価値
ビジョン
倫理・コンプライアンス
G4-57 倫理的、法的行為や誠実性に関する事項について助言を与えるため組織内外に設けてある制度(電話相談窓口) 倫理・コンプライアンス
G4-58 非倫理的あるいは違法な行為についての懸念や、組織の誠実性に関する事項の通報のために組織内外に設けてある制度(ライン管理職による上申制度、内部告発制度、ホットラインなど) 倫理・コンプライアンス

2.特定標準開示項目

経済

項目 指標 記載ページ
経済
DMA マネジメント・アプローチ 成長を支える強い事業プロセス
富士ゼロックスの経営重点テーマ
富士ゼロックスの経営の仕組み
経済パフォーマンス
DMA マネジメント・アプローチ 経済DMA
EC1 創出、分配した直接的経済価値 地域社会・将来世代とのかかわり
株主・投資家とのかかわり
主要なCSR指標一覧(地域社会)
EC2 気候変動によって組織の活動が受ける財務上の影響、その他のリスクと機会 環境についての基本的な考え方について
EC3 確定給付型年金制度の組織負担の範囲 雇用・労働環境
EC4 政府から受けた財務援助 該当なし
関接的な経済影響
DMA マネジメント・アプローチ 経済DMA
地域社会・将来世代とのかかわり
ハイライト2 地域のみらいを創る
主要なCSR指標一覧(地域社会)
EC7 インフラ投資および支援サービスの展開と影響 地域社会・将来世代とのかかわり
ハイライト1 教育の「質」の向上を目指して
EC8 著しい間接的な経済影響(影響の程度を含む) 該当なし
調達慣行
DMA マネジメント・アプローチ 経済DMA
取引先とのかかわり
主要なCSR指標一覧(取引先)
EC9 重要事業拠点における地元サプライヤーへの支出の比率 取引先とのかかわり
主要なCSR指標一覧(取引先)

環境

項目 指標 記載ページ
環境
DMA マネジメント・アプローチ 成長を支える強い事業プロセス
富士ゼロックスの経営重点テーマ
富士ゼロックスの経営の仕組み
地球環境とのかかわり
原材料
DMA マネジメント・アプローチ 環境DMA
EN1 使用原材料の重量または量 環境負荷の全容
EN2 使用原材料におけるリサイクル材料の割合 資源循環型のプロセス構築
環境負荷の全容
エネルギー
DMA マネジメント・アプローチ 環境DMA
EN3 組織内のエネルギー消費量 環境負荷の全容
自社活動による環境負荷の低減
EN6 エネルギー消費の削減量 自社活動による環境負荷の低減
DMA マネジメント・アプローチ 環境DMA
EN8 水源別の総取水量 環境負荷の全容
自社活動による環境負荷の低減
サイトデータ
主要なCSR指標一覧(地球環境)
生物多様性
DMA マネジメント・アプローチ 環境DMA
EN11 保護地域の内部や隣接地域または保護地域外の生物多様性価値の高い地域に所有、賃借、管理している事業サイト 自社活動による環境負荷の低減
EN12 保護地域や保護地域外の生物多様性価値の高い地域において、活動、製品、サービスが生物多様性に対して及ぼす著しい影響の記述 自社活動による環境負荷の低減
大気への排出
DMA マネジメント・アプローチ 環境DMA
EN15 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 環境負荷の全容
目標と実績
自社活動による環境負荷の低減
サイトデータ
主要なCSR指標一覧(地球環境・将来世代)
EN16 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 環境負荷の全容
目標と実績
自社活動による環境負荷の低減
サイトデータ
主要なCSR指標一覧(地球環境・将来世代)
EN17 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ3) バリューチェーンのCO2削減
主要なCSR指標一覧(地球環境・将来世代)
EN18 温室効果ガス(GHG)排出原単位 該当なし
EN19 温室効果ガス(GHG)排出量の削減量 自社活動による環境負荷の低減
バリューチェーンのCO2削減
主要なCSR指標一覧(地球環境・将来世代)
EN20 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 該当なし
EN21 NOX、SOX、およびその他の重大な大気排出 環境負荷の全容
自社活動による環境負荷の低減
排水および廃棄物
DMA マネジメント・アプローチ 環境DMA
EN22 水質および排出先ごとの総排水量 自社活動による環境負荷の低減
サイトデータ
EN23 種類別および処分方法別の廃棄物の総重量 環境負荷の全容
自社活動による環境負荷の低減
サイトデータ
EN24 重大な漏出の総件数および漏出量 自社活動による環境負荷の低減
EN26 組織の排水や流出液により著しい影響を受ける水域ならびに関連生息地の場所、規模、保護状況および生物多様性価値 自社活動による環境負荷の低減
製品およびサービス
DMA マネジメント・アプローチ 環境DMA
EN27 製品およびサービスによる環境影響緩和の程度 省資源省エネの商品・サービス
バリューチェーンのCO2削減
資源循環型のプロセス構築
主要なCSR指標一覧(地球環境)
EN28 使用済み製品や梱包材のリユース、リサイクル比率(区分別) 資源循環型のプロセス構築
主要なCSR指標一覧(地球環境)
コンプライアンス
DMA マネジメント・アプローチ 環境DMA
EN29 環境法規制の違反に関する高額罰金の額、罰金以外の制裁措置の件数 重大な違反はありません。
主要なCSR指標一覧(株主・投資家)
輸送・移動
DMA マネジメント・アプローチ 環境DMA
EN30 製品の輸送、業務に使用するその他の物品や原材料の輸送、従業員の移動から生じる著しい環境影響 自社活動による環境負荷の低減
バリューチェーンのCO2削減
環境全般
DMA マネジメント・アプローチ 環境DMA
EN31 環境保護目的の総支出と総投資(種類別) 環境会計
サプライヤーの環境評価
DMA マネジメント・アプローチ 環境DMA
購買倫理
主要取引先とのエンゲージメント活動
EN33 サプライチェーンにおける著しいマイナス環境影響(現実的、潜在的なもの)、および行った措置 取引先への取り組み
環境の苦情処理制度
DMA マネジメント・アプローチ 環境DMA
EN34 環境影響に関する苦情で、正式な苦情処理制度を通じて申立、対応、解決を行ったものの件数 該当なし
社会
労働慣行とディーセント・ワーク
DMA マネジメント・アプローチ 成長を支える強い事業プロセス
富士ゼロックスの経営重点テーマ
富士ゼロックスの経営の仕組み
従業員とのかかわり
雇用
DMA マネジメント・アプローチ 労働慣行とディーセントワークDMA
主要なCSR指標一覧(従業員)
LA1 従業員の新規雇用者と離職者の総数と比率(年齢、性別、地域による内訳) 従業員とのかかわり
LA2 派遣社員とアルバイト従業員には支給せず、正社員に支給する給付(主要事業拠点ごと) 労働条件・労働安全衛生
ワーク・ライフ・バランスの取り組み
LA3 出産 -育児休暇後の復職率と定着率(男女別) 従業員とのかかわり
労使関係
DMA マネジメント・アプローチ 労働慣行とディーセントワークDMA
LA4 業務上の変更を実施する場合の最低通知期間(労働協約で定めているか否かも含む) 安定した就業への取り組み
労働安全衛生
DMA マネジメント・アプローチ 労働慣行とディーセントワークDMA
労働条件・労働安全衛生
LA5 労働安全衛生プログラムについてモニタリング、助言を行う労使合同安全衛生委員会に代表を送る母体となっている総労働力の比率 従業員とのかかわり
LA6 傷害の種類と、傷害 -業務上疾病 -休業日数 -欠勤の比率および業務上の死亡者数(地域別、男女別) 労働条件・労働安全衛生
LA8 労働組合との正式協定に定められている安全衛生関連のテーマ 安定した就業への取り組み
労働条件・労働安全衛生
研修および教育
DMA マネジメント・アプローチ 労働慣行とディーセントワークDMA
LA10 スキル・マネジメントや生涯学習のプログラムによる従業員の継続雇用と雇用終了計画の支援 従業員とのかかわり
安定した就業への取り組み
LA11 業績とキャリア開発についての定期的評価を受けている従業員の比率(男女別、従業員区分別) 従業員とのかかわり
安定した就業への取り組み
(公正なキャリア開発支援のの設計・運用により、男女間格差はありません。)
多様性と機会均等
DMA マネジメント・アプローチ 労働慣行とディーセントワークDMA
LA12 ガバナンス組織の構成と従業員区分別の内訳(性別、年齢、マイノリティーグループその他の多様性別) 雇用・労働環境
多様性への取り組み
男女同一報酬
DMA マネジメント・アプローチ 労働慣行とディーセントワークDMA
LA13 女性の基本給と報酬総額の対男性比(従業員区分別、主要事業拠点別) 公正な人事制度の設計・運用により、基本給与などの男女間格差はありません。
サプライヤーの労働慣行評価
DMA マネジメント・アプローチ 労働慣行とディーセントワークDMA
購買倫理
主要取引先とのエンゲージメント活動
LA15 サプライチェーンでの労働慣行に関する著しいマイナス影響(現実のもの、潜在的なもの)と実施した措置 購買倫理
主要取引先とのエンゲージメント活動
労働慣行に関する苦情処理制度
DMA マネジメント・アプローチ 労働慣行とディーセントワークDMA
LA16 労働慣行に関する苦情で、正式な苦情処理制度により申立、対応、解決を図ったものの件数 該当なし

人権

項目 指標 記載ページ
人権
DMA マネジメント・アプローチ 成長を支える強い事業プロセス
富士ゼロックスの経営重点テーマ
富士ゼロックスの経営の仕組み
従業員とのかかわり
取引先とのかかわり
非差別
DMA マネジメント・アプローチ 人権DMA
HR3 差別事例の総件数と実施した是正措置 該当なし
結社の自由と団体交渉
DMA マネジメント・アプローチ 人権DMA
HR4 結社の自由や団体交渉の権利行使が、侵害されたり著しいリスクにさらされているかもしれないと特定された業務やサプライヤー、および当該権利を支援するために実施した対策 該当なし
児童労働
DMA マネジメント・アプローチ 人権DMA
HR5 児童労働事例に関して著しいリスクがあると特定された業務やサプライヤー、および児童労働の効果的な根絶のために実施した対策 該当なし
強制労働
DMA マネジメント・アプローチ 人権DMA
HR6 強制労働事例に関して著しいリスクがあると特定された業務やサプライヤー、およびあらゆる形態の強制労働を撲滅するための対策 該当なし
人権評価
DMA マネジメント・アプローチ 人権DMA
HR9 人権レビューや影響評価の対象とした業務の総数とその比率 倫理・コンプライアンス
購買倫理
主要取引先とのエンゲージメント活動
主要なCSR指標一覧(取引先)
サプライヤーの人権評価
DMA マネジメント・アプローチ 人権DMA
購買倫理
主要取引先とのエンゲージメント活動
HR10 人権クライテリアによりスクリーニングした新規サプライヤーの比率 該当なし
HR11 サプライチェーンにおける人権への著しいマイナスの影響(現実のもの、潜在的なもの)および実施した措置 該当なし
人権に関する苦情処理制度
DMA マネジメント・アプローチ 人権DMA
HR12 人権影響に関する苦情で、正式な苦情処理制度により申立、対応、解決を図ったものの件数 該当なし

社会

項目 指標 記載ページ
社会
DMA マネジメント・アプローチ 成長を支える強い事業プロセス
富士ゼロックスの経営重点テーマ
富士ゼロックスの経営の仕組み
地域社会・将来世代とのかかわり
地域コミュニティ
DMA マネジメント・アプローチ 社会DMA
SO1 事業のうち、地域コミュニティとのエンゲージメント、影響評価、コミュニティ開発プログラムを実施したものの比率 ハイライト2 地域のみらいを創る
主要なCSR指標一覧(地域社会)
SO2 地域コミュニティに著しいマイナスの影響(現実のもの、潜在的なもの)を及ぼす事業 バックナンバー「サステナビリティレポート2014ハイライト2持続可能な用紙調達に向けて」
腐敗防止
DMA マネジメント・アプローチ 社会DMA
倫理・コンプライアンス
SO3 腐敗に関するリスク評価を行っている事業の総数と比率、特定した著しいリスク 倫理・コンプライアンス
SO4 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 倫理・コンプライアンス
SO5 確定した腐敗事例、および実施した措置 該当なし
公共政策
DMA マネジメント・アプローチ 社会DMA
国連グローバル・コンパクトへの参画と実践
SO6 政治献金の総額(国別、受領者・受益者別) 該当なし
反競争的行為
DMA マネジメント・アプローチ 社会DMA
SO7 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により法的措置を受けた事例の総件数およびその結果 該当なし
コンプライアンス
DMA マネジメント・アプローチ 社会DMA
SO8 法規制への違反に対する相当額以上の罰金金額および罰金以外の制裁措置の件数 該当なし
サプライヤーの社会への影響評価
DMA マネジメント・アプローチ 社会DMA
SO9 社会に及ぼす影響に関するクライテリアによりスクリーニングした新規サプライヤーの比率 該当なし
SO10 サプライチェーンで社会に及ぼす著しいマイナスの影響(現実のもの、潜在的なもの)および実施した措置 バックナンバー「サステナビリティレポート2014ハイライト2 持続可能な用紙調達に向けて」
社会への影響に関する苦情処理制度
DMA マネジメント・アプローチ 社会DMA
SO11 社会に及ぼす影響に関する苦情で、正式な苦情処理制度に申立、対応、解決を図ったものの件数 該当する事案はありません。
製品責任
DMA マネジメント・アプローチ 成長を支える強い事業プロセス
富士ゼロックスの経営重点テーマ
富士ゼロックスの経営の仕組み
お客様とのかかわり
顧客の安全衛生
DMA マネジメント・アプローチ 製品責任DMA
PR1 主要な製品やサービスで、安全衛生の影響評価を行い、改善を図っているものの比率 高品質・安全な商品の提供
PR2 製品やサービスのライフサイクルにおいて発生した、安全衛生に関する規制および自主的規範の違反事例の総件数(結果の種類別) 主要なCSR指標一覧(お客様)
製品およびサービスのラベリング
DMA マネジメント・アプローチ 製品責任DMA
PR3 組織が製品およびサービスの情報とラべリングに関して手順を定めている場合、手順が適用される製品およびサービスに関する情報の種類と、このような情報要求事項の対象となる主要な製品およびサービスの比率 商品の環境配慮データ
PR4 製品およびサービスの情報とラベリングに関する規制ならびに自主的規範の違反事例の総件数(結果の種類別) 該当なし
PR5 顧客満足度調査の結果 お客様満足の向上を目指して
マーケティング・コミュニケーション
DMA マネジメント・アプローチ 製品責任DMA
PR6 販売禁止製品、係争中の製品の売上 該当なし
PR7 マーケティング・コミュニケーション(広告、プロモーション、スポンサー活動を含む)に関する規制および自主的規範の違反事例の総件数(結果の種類別) 該当なし
顧客プライバシー
DMA マネジメント・アプローチ 製品責任DMA
PR8 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して実証された不服申立の総件数 該当なし
コンプライアンス-製品
DMA マネジメント・アプローチ 製品責任DMA
PR9 製品およびサービスの提供、使用に関する法律や規制の違反に対する相当額以上の罰金金額 該当なし