2800 Inkjet Color Continuous Feed Printing System おもな仕様と機能

基本機能/プリント機能

項目 内容
2800 Inkjet Color Continuous Feed 200m 2800 Inkjet Color Continuous Feed 100m
カラー対応 フルカラー
搭載フォント(PostScript® ) 欧文170書体 日本語12書体(リュウミンL-KLTM、中ゴシックBBBTM、太ミンA101TM、太ゴB101TM、じゅん101TM、見出ゴMB31TM、見出ミンMA31TM、新ゴLTM、新ゴMTM、新ゴBTM、平成明朝体TM W3、平成角ゴシック体TM W5)
ページ記述言語 Adobe® PostScript® 3TM
Adobe® PDF version 1.7
インターフェイス Ethernet:1000BASE-T
ネットワークプロトコル TCP/IP(FTP、lpr)
CPU インテル® Xeon® プロセッサー X5670 (2.93 GHz、6コア)
メモリー容量 254 GB
記憶装置 ハードディスク装置:438 GB+1168 GB × 8
DVD Multiドライブ
DVD-ROM:DVD-ROM/CD-ROM再生
プリント方式 ピエゾ式ドロップオンデマンド・インクジェット方式
書き込み解像度 600 × 600 dpi
給紙容量 ロール紙1本注1
出力トレイ容量 ロール紙1本注2
連続プリント速度 2624ページ/分注3
(A4カット紙換算、18インチ幅用紙に12インチ長でA4・2UP両面プリント時)
1312ページ/分注3
(A4カット紙換算、18インチ幅用紙に12インチ長でA4・2UP両面プリント時)
用紙サイズ [非定形サイズ] 幅 152.4 × 520.7 mm
用紙坪量 特殊用紙:
上質紙(64~157 g/m2)(連量55~135 kg)
再生紙(64~157 g/m2)(連量 55~135 kg)
インクジェットフォーム紙(64~157 g/m2)(連量 55~135 kg)
大きさ コントローラー:幅 605 × 奥行 1000 × 高さ 2000 mm
標準構成時:幅 7500 × 奥行 2,684 × 高さ 2650 mm
設置スペース 幅 9500 × 奥行 5328 mm
質量 11017 kg
電源注4 50/60 Hz共用:
3相3線 AC200 V -5%/+10% 300 A(定格)
3相3線 AC400 V -5%/+5% 250 A(定格)
最大消費電力 電流値 200 V入力時:104 kVA(印刷時)
電流値 400 V入力時:140 kVA(印刷時)
動作音注5 稼動時:82 db(A)以下
  • 注1最大給紙用紙径:1270 mm。
  • 注2最大巻取用紙径:1285 mm
  • 注3プリントジョブにより若干の変動があります。
  • 注4200 Vと400 V入力は同時に必要。
  • 注5ドイツBG(Berufsgenossenschaften)規格に基づいた測定。

製品の環境基準、法規制および安全情報一覧

項目 内容
エコマーク 本体注1 ×
カートリッジ注2 対象外注3
グリーン購入法 本体注1 ×
カートリッジ注2 対象外注3
国際エネルギースタープログラム注4 ×
EU-RoHS対応 6物質注5
J-Moss対応注6 対象外注6
電波法 対象外
電気通信事業法 対象外注7
電気用品安全法注6 対象外注6
  • 注記◯:適合
  • 注1商品類型は複写機・プリンタなどの画像機器Version1.3。
  • 注2新たに購入する補充用の商品が対象です。プリンター本体購入時に装着または付属しているものは含みません。
  • 注3トナー容器タイプのためエコマーク、およびグリーン購入法のトナーカートリッジ基準では対象外となります。但し、プリンターの調達時にトナーカートリッジ単体としてもグリーン購入法適合を求められた場合には、トナーの化学安全性が確認されていることをもって、特定調達物品等と同等に扱うことができます。当社のトナーはすべてグリーン購入法「トナーカートリッジ」の要求事項を満たしています。化学安全性が確認されています。
  • 注4Version 2.0。2014年1月1日以降生産分から適用となります。
  • 注5鉛、水銀、カドミウム、六価クロム、ポリ臭化ビフェニル(PBB)、ポリ臭化ジフェニルエーテル(PBDE)。
  • 注6プリンターはJ-Mossおよび電気用品安全法の対象外となります。
  • 注7ファクス非装着のため、対象外となります。

ご購入にあたっての注意事項

ご購入にあたって、商品購入前に確認いただきたい情報をご案内します。

補修用性能部品の最低保有期間

補修用性能部品の最低保有期間は、機械本体製造中止後7年間です。

商品に関するお問い合わせはこちらをご覧ください。

お問い合わせ

商標について

商品に関するお問い合わせはこちらをご覧ください。

お問い合わせ